ネットユーザーがなりにくい病気

インターネットの普及に伴う情報テクノロジー革命は大きく社会を変えていきました。その便利さが讃えられる一方で、様々な身体的・精神的・社会的弊害も問題視されています。しかし、アメリカの大学、調査機関等(アラバマ大学、カルフォルニア大学、シンクタンク)の研究・調査によると、インターネットユーザーはそうでない人と比べ、うつ病になりにくいのだそうです。

これは50歳以上の男女、8000人を対象とした調査をした結果で、それによるとネットユーザーはそうでない人と比べ、うつ病発症率を3分の1にとどまっていると言う事です。またインターネットを使うことで、脳神経が活発になり、脳の機能がより良く作用するようになるといいます。

今回の調査は50歳以上の高齢者が対象ですが、年とともに孤独感・疎外感は何かとついてくるもの。そこにネットを通したつながりがあるかどうかで精神的な安らぎにかなり差が出てくると言う訳です。孤独感・疎外感はうつ病の大きな要因になるのです。

シンクタンクの調査によると、現在、65歳以上の人口の3分の1がネットユーザーであり、SNSを利用してコミュニケーションを楽しんでいるといいます。このうち、6%がツイッターを利用していると言う事です。

お見合いみたいなもの?

「面接とはお見合いみたいなもの」これは、昔からよく言われてきた言葉です。が、就職難の続く昨今の学生は何十回、何百回と、そのお見合い(面接)をこなさなければなりません。これって想像以上に大変なことです。「内定」と言うプロポーズを企業からもらうために、すごい努力が必要になるわけです。

しかし、念願のプロポーズをもらったからと言って安心してはいけません。単なる採用予定ですから、まだ労働契約の成立とは言えないのです。たとえ文書でもらったからといっても安心しないでください。あくまでもプロポーズですから、“結婚”ではないのです。取り消されることもありますし、その取り消しに対して法律で対抗することはとても難しいことです。

ただ、企業側から、客観的に見て採用が確定したと思わせるような旨の意思表示をされたときは労働契約が締結されたものとみなされます。例えば、必要書類の提出の要請を受けたり、あるいは研修の案内を受けたりしたばあいなどがそれに当たります。

いわば、思わせぶりな態度が見て取れた場合は婚約成立となるのです。労働契約が締結されたとすれば、その後の取り消しは「労働契約の解消」にあたり、労働法上の問題で労働者の「解雇」となります。その解雇が合理的と認められる正当な理由がない場合には、解雇は無効です。

また、就活している側もプロポーズされたからと言って有頂天になって、相手のことを顧みないと言うような事のないよう、企業との友好的なコミュニュケーションをとっていくことが大切です。それは、この先続く結婚生活を充実させていくために重要なことではないでしょうか。

中東4カ国、世界の「肥満大国」入り

アメリカの医学論文サイト「BMCパブリック・ヘルス」にこのほど掲載されたリポートによると、中東のGCC(湾岸協力会議)諸国のうちクウェート、カタール、アラブ首長国連邦(UAE)、バーレーンの4カ国が、「世界で最も肥満している国」ワースト10にランクインしたそうです。

BMI(肥満度指数)などを基に算出した1位はアメリカで、2位となったのがクウェート。カタールは4位、UAEは6位、バーレーンは10位でした。ワースト10には、国民1人あたりGDP(国内総生産)が世界第3位(10年実績・IMF統計より)のカタールや5位のUAE、10位のアメリカがランクインしており、肥満度の高さは経済的な豊かさと関連性が高そうですが、肥満度ワースト3位だったクロアチアは1人あたりGDPでは46位と、根本的には各国の食事内容や食習慣そのものに原因があると言えそうです。

リポートによると、ワースト2位だったクェート国民の平均体重は世界平均より15.5キロも重い77.5キロでした。また、1日あたりの摂取エネルギーではUAEが3017キロカロリー、カタールが3007キロカロリーで、この2カ国が1、2位を占めました。BMCパブリック・ヘルスによれば、世界の総人口を体重換算すると2億8700万トンになりますが、このうち1700万トン(約6%)が肥満による余剰分と計算されています。食糧問題や疾病予防の観点から、「肥満は世界の脅威」とする論調が世界的に強まっており、今回ワースト10にワンクしたGCC4カ国でも国民の食生活の見直しを迫られる時がくるかもしれません。

なお、国民が「世界で最もスリムな国」のトップとなったのは平均体重49.5キロの北朝鮮で、2位はカンボジアでした。